就活の実態

具体的な金額を聞かれたら、「今、年収が約５００万円なので、ここから改善されることを希望しています」と言えばよいのです。今の給料はどこまで正確に言うべきか？。
現在の給料について、応募先の企業にはどのように話せばよいのでしょうか？。給料の額については「相手から聞かれたら答えればよい」というのが答えです。
聞かれなければ白分から話さなくてもかまいません。また、金額を伝えることになった際も、できるだけあいまいにしておくことが、のちの交渉を有利にします。
「万円くらい」というように、少し切り上げて、キリのよい数字を伝えておく程度であれば、あまり大きく問題視されないはずです。さらに聞かれた場合は、まずは希望額を言いましょう。
それでも相手が「昨年度の年収はおいくらでしたか？」と細かくくいさがってきた場合、観念して正確な数字を伝えます。実際、面接の場であなたが給料を聞かれたとしても、企業によって給料の考え方が異なる場合があります。

日本の会社の場合は、福利厚生は給料とは別に考えるため、交通費や社宅、住宅補助は別扱いです。社宅があって、破格の家賃で入居している人と民間のアパートを借りている人を比較したときに、単に年収だけでは比較ができません。
一方、外資系企業は福利厚生が少ないので、年収がすべてといっても過言ではありません。おのずと高額になるため、日本企業の給料と単純に比較することは難しいのです。
給与や待遇の話が出たときに、切り出しておきたいのは交通費の話です。一般的な電車やバスの通勤定期券の交通費であればよいのですが、在来線でも特急に乗る分の特急料金を負担してもらっているとか、新幹線通勤をしているという事情がある人は、その点も採用の条件として認めてもらう必要があります。
些細なことですが、企業にとっては前例のないケースかもしれませんので、トラブルを避ける意味でも先に確認しておきましょう。お金の話はとても大切です。
駆け引きの要素があるため、心理戦に負けないようにしてください。やりたい仕事を上手にアピールする法企業から委託を受けてインターネットサイトの制作や立ち上げ、運用を行う会社で働いていたＨ子さんは、１通販会社の面接を受けました。
Ｉ社はカタログ通販を主力として成長してきた会社で、ネット事業がいまひとつ立ち遅れていたため、即戦力となる人材を求めていたのです。Ｉ社にとって、Ｈ子さんは願ったりかなったりの人材。

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